この記事では事件の詳細について書いています。
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2014年に起きたマウントゴックス事件とは？
ビットコインを信用できずに投資を躊躇している人は、2014年に発生したマウントゴックス事件の印象が残っているからかもしれません。
マウントゴックス（Mt.Gox）とは、日本に拠点を置く当時世界最大のビットコイン取引所で、世界のビットコイン取引の約70%がマウントゴックスで行われていました。
ここで事件は起きました。
その圧倒的なシェアを誇るマウントゴックスが所有するビットコインの99%が消失したのです。
当時のレートで被害総額は約500億円とされ、日本のマスコミでも大々的に報じられました。
この事件によりマウントゴックス社は経営破綻、ネガティブなイメージを持たれたビットコインは値は大暴落し、仮想通貨に懐疑的だった人々は批判の声を上げました。
事件当時は内部の人間による不正操作が疑われ、マウントゴックス社のフランス国籍の社長が逮捕されましたが、最近になって真犯人がギリシャで逮捕されました。
これがビットコイン史上最悪と言われるマウントゴックス事件です。
その後のビットコインはどうなったのか？
しかし、事件の後もビットコインは1度も停止せずに稼働を続け、今日までそのシステムを維持しています。
どういうことかというと、マウントゴックスという1つの取引所に問題があっただけで、ビットコインのシステム自体の問題では無いということです。
当時、きちんと運営していた他の6社のビットコイン取引所は「これはマウントゴックス社だけの問題である」と共同声明を出し、ビットコインのシステムの安全性を主張しました。
この事件の影響でビットコインに対する信用は失われたが、時間の経過とともにビットコインには問題がないことが理解され、現在もその価値は上昇を続けています。
仮想通貨の取引所を信用してもいいのか？
日本では2017年4月1日に仮想通貨法（改正資金決済法）が施行され、仮想通貨の取引所は全て登録制になり、財務局に登録をする必要があります。
財務局の認可を得るには、取引所を運営し続ける資金の有無やコンプライアンスの遵守、そして仮想通貨のシステムの維持と顧客の資産を守る強固なセキュリティ体制が必須条件になってきます。
このような法整備によって、悪質な取引所は消え、より良いサービスを提供する取引所だけが生き残るようになるでしょう。
この法律の制定によって、日本では当時よりも安心して取引ができるようになりました。
私は国内最大手の取引所であるビットフライヤーを利用しています。
過去の事件を参考にし、ビットコインを購入する際は慎重に取引所を選んで下さい。
ビットフライヤーの公式ウェブサイトはこちらです。
ビットフライヤー
私の損益の記録は下の記事にまとめました。
500万円がいかに増え、いかに減ったかがわかると思います。
